商品先物取引とは、金やガソリン、大豆といった「商品」を、将来のある一定期日に売買することを約束。その価格を“現時点で”決める「先物取引」によって取引することをいいます。
この取引の最大のポイントは、価格を“現時点で”決めること。つまり、この先「上がるか」「下がるか」を予測する、という点にあります。
値動きの行方を予測しよう！
たとえば、今後は「金」が値上がりすると考えた場合、まずは「買い」注文を出します。その後、値上がったところで反対売買、つまり「売り」注文を出すことで、この取引はいったん終了。「買い」「売り」それぞれの注文を出した時点での価格の差額がプラスであれば、その分が利益として支払われます。ただし、予測がはずれてマイナスとなってしまった場合は逆に、差額を支払わなくてはなりません。このように、実際の商品を手にすることなく終了する取引を「差金決済」といいます。
商品先物取引は「買い」「売り」どちらからもスタートできるので、今後「値上がる」と思えば「買い」、「値下がる」と思えば「売り」注文を出すという具合に使い分けます。
制限時間内に取引を完了
商品先物取引の取引期間はあらかじめ決められています。商品ごとにその期日（＝限月）は異なりますが、６か月から１年の間に反対売買をして、取引を終了させなければなりません。つまり、株式投資のように、購入時よりも値下がった株式を「値を戻すまで気長に保有」は通用しないのです。
「金」の場合、取引期間は最長１年間。偶数月ごとに限月が設けられていて、たとえば「金の６月限（ぎり）」という商品を取引する場合には、６月中旬が取引の締切日となります。
冒頭で、商品先物取引は現金を伴わない差金決済で終了すると説明しましたが、中には、世界中のあらゆるモノを取引する総合商社のように、現物を売買する「受渡決済」を目的とする場合もあります。しかし、この場合にも差金決済を併用することで、価格変動のリスクを回避（ヘッジ）するという具合に、商品先物取引が使われています。
「差金決済」は世界の常識
たとえば「金」の現物を持っている業者が、これを３か月後に売ろうと考えている場合。「金」は船で大量に運ぶなどするため受け渡しには時間がかかり、その間に価格が大きく動く価格変動リスクが気になります。
そこで、商品先物市場でも同時に「買い」注文を出しておき、３か月後には反対売買となる「売り」注文が発生。万一、実際に売却する金の価格が契約時より上昇していたとしても、その損失分は差金決済で発生した利益でカバーできるというわけです。
